公認心理師 過去問 2022年 解説付き 心理学

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【こんな人におススメ】

・公認心理師資格試験を目指している人

・心理学に関わる資格を取得したい

・早く合格を目指したい人

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・スキマ時間で合格したい人

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・要領よく勉強したい

・スマホアプリで勉強したい人

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1. 公認心理師とは？

・心の問題を抱えた人を援助する、心理職で唯一の国家資格

公認心理師は心の問題を抱えた人に対して、心理学の知識と技術を用いて援助する専門家です。2017年施行の公認心理師法によって心理職として国内唯一の国家資格として誕生しました。

公認心理師は心理的な問題を抱えたクライエント（相談者）に対してカウンセリングをおこない、問題を分析し、助言や指導を通じて問題解決に導きます。また、心の健康に関する知識を広めるための教育活動や情報提供をおこなうことも大切な役割の一つです。

・公認心理師と臨床心理士の違い

公認心理師が新設される以前、心理職の代表的な資格といえば臨床心理士でした。臨床心理士は日本臨床心理士資格認定協会によって創設された民間資格ですが、文部科学省の管轄でスクールカウンセラーの資格要件として採用されるなど、公的に認められた資格です。

しかし公認心理師が新設されたことにより、医療分野においては臨床心理士を含めた心理職と公認心理師の間に明確な職域の棲み分けができました。これまで臨床心理士は「臨床心理技術者」として診療報酬の加算対象でしたが、2018年度より公認心理師のみに限定されるようになった＊のです。

＊最新の2020年度診療報酬改定では、2019年4月1日より当分の間、次のいずれかの要件に該当する者を公認心理師としてみなす経過措置を取っている

・2019年3月末時点で、臨床心理技術者として保険医療機関に従事していた者

・公認心理師の国家試験の受験資格を有する者

なお、医療以外の分野においては現時点で仕事内容や役割に大きな違いは見られていません。求人の資格要件を見ても「公認心理師または臨床心理士」と併記しているパターンが多いようです。

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2. 公認心理師になるには？

・公認心理師資格が必要

公認心理師として働くには、国家試験に合格して公認心理師資格を取得しなくてはなりません。

これから新たに大学や大学院に通って資格取得を目指す方の場合、次の3つの受験ルートがあります。

〈ルートA〉

4年制の大学または専門学校で所定の科目を修了したあと、大学院で所定の科目を修了した者

〈ルートB〉

大学で所定の科目を修了したあと、所定の施設（＊）で2年以上の実務経験を積んだ者

〈ルートC〉

海外の大学において心理に関する科目を修了したあと、海外の大学院において心理に関する科目を修了した者（文部科学大臣および厚生労働大臣の認定が必要）

また「すでに心理職として働いている」「臨床心理士になるための大学や大学院に通っている」という方のために、特例措置として次の4つのルートも用意されています。

〈ルートD〉

2017年9月15日（公認心理師法の施行日）以前に大学院に入学し、所定の科目を修了した者

〈ルートE〉

2017年9月15日（公認心理師法の施行日）以前に大学に入学し所定の科目を修了したあと、2017年9月15日以後に大学院で所定の科目を修了した者

〈ルートF〉

2017年9月15日（公認心理師法の施行日）以前に大学に入学し所定の科目を修了したあと、所定の施設（＊1）で2年以上の実務経験を積んだ者

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3. 公認心理師試験の概要

公認心理師国家試験は年に一回実施されます。

3月上旬〜4月上旬：願書等提出

7月中旬：試験日

8月下旬：合格発表

公認心理師国家試験は午前の部・午後の部（各120分）に分けて一日で実施されます。出題形式はマークシート形式です。

配点：一般問題1問1点、事例問題1問3点

総得点：230点満点

合格基準：総得点の60％（138点）程度以上（問題の難易度で補正）

・公認心理師試験の合格率の推移

公認心理師国家試験の過去4年間の合格率は次のように推移しています。前例のない第1回の合格率は約8割と高い結果となりましたが、第2回以降は40％〜50％台の合格率で上昇傾向にあります。

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4. 公認心理師の仕事内容

公認心理師が担う仕事内容や役割には、主に次のようなものがあります。

・心理査定（心理的アセスメント）

クライエントの自己理解や支援のために、面接や心理テスト、行動観察などを通じて相手の特性や問題の状況、課題を明らかにします。さらにクライエントに対してどのように援助するのが望ましいかを探ります。

・心理支援

心理査定により明らかになったクライエントの課題に応じ、さまざまな心理療法をおこない、問題の克服や苦難の軽減を目指します。公認心理師の仕事の中でも中心的な専門業務であり、クライエントが自分の心の状態を理解し、自尊感情を取り戻して自己治癒できるよう寄り添いながら進めます。

代表的な心理療法には、クライエントの話を傾聴することに重きを置く「クライエント中心療法」、具体的な提案や行動を伴う「認知行動療法」、主に子どもを対象におこなう「遊戯療法」、絵画や音楽などの自己表現から治療に繋げる「芸術療法」などがあります。

・コンサルテーション

クライエントが抱える問題に対して、公認心理師が第三者として心理学的側面から助言をおこない、問題の発生予防や早期対処に繋げることをコンサルテーションと言います。例えば精神疾患を持つ部下への接し方に悩む上司に対して、どのような対応が望ましいかアドバイスすることがこれに当たります。

・心の健康教育・啓発

心の健康について理解してもらうために必要な情報提供や啓発をおこないます。例えばストレスとの付き合い方や感情コントロールの仕方、他者とのコミュニケーションの取り方などの知識や技術を教えることで、心の病気を患わないようにします。また必要に応じて適切な専門機関を紹介したり利用を促したりすることも重要です。

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5. 公認心理師の将来性

社会構造や人々の生活スタイルが急速に変化する現代では、心に問題を抱える人の数が年々増加しており、「生涯を通じて5人に1人がこころの病気にかかる」という調査結果も示されています（参考：厚生労働省）。人々の心の健康を守るために、心理職の活躍が期待される場面は今後ますます増えていくことが予想されます。

しかし潜在的なニーズが高まる一方で、心理職の働く環境は常勤の仕事が少なく、安定しているとは言い難い現実もあります。医療機関の場合、心理職がおこなう業務のうち診療報酬の加算対象となる項目は数少なく、心理職を積極的に雇用しにくい要因の一つとなっています。

このような実態があるなか、心理職初の国家資格として公認心理師が誕生しました。このニュースは心理職の社会的地位を向上させ、その専門性を社会に還元してほしいという期待の表れとも言えるのではないでしょうか。公認心理師の新設により心理職を取り巻く環境が今後どのように変わっていくのか、注目していきましょう。